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2026.11.12
2026年9月9日（水）〜11日（金）幕張メッセにて開催
動画展示会レポート「スマートエネルギーWEEK【秋】2026」（1）
基板の窓口編集部
2026年9月9日（水）から11日（金）にかけて幕張メッセにおいて開催されたスマートエネルギーWEEK【秋】は、水素・燃料電池、太陽光発電、二次電池、スマートグリッド、風力発電、CCUSなど、新エネルギーに関わるあらゆる技術が集結する、下半期最大規模の新エネルギー総合展である。
開催期間中、同時開催の「サステナブル経営WEEK【秋】」「[国際]熱エネルギー展【秋】」と合わせて45,619人が来場した。
2050年カーボンニュートラルの実現に向け、再生可能エネルギーをはじめとする新エネルギーの普及への期待はますます高まっている。今回は初開催となる「[国際]熱エネルギー展」のほか、核融合発電、建材一体型太陽光発電（BIPV）、浮体式洋上風力、エネルギー貯蔵技術（ESS）といった注目テーマの特別企画も設けられ、全100講演のカンファレンスも併催された。
基板の窓口では、会場で注目を集めた企業・団体のブースを取材し、担当者へのインタビューを交えながら、最新技術や製品の特徴、活用事例、今後の展望について詳しくレポートしていく。本記事では、「蓄電池・EV」をテーマに出展企業を紹介する。
【公式サイト】
https://www.wsew.jp/autumn/ja-jp.html
【次回開催予定】
スマートエネルギーWEEK
日時：2027年 3月24日（水）〜26日（金）
場所：東京ビッグサイト
【目次】
三洋貿易株式会社
安く早く劣化度を診断できるEVバッテリー診断機「ETX010」
三洋貿易株式会社は、EV（電気自動車）向けのバッテリー診断機「ETX010」を紹介した。同製品は、CHAdeMOの急速充電を利用してバッテリーの劣化度を診断する装置で、「簡単に、安く、早く」診断できることが大きな特長である。
現在、EVに乗っているユーザーにとって最も大きな課題となっているのが、バッテリーの劣化度が分からないことだ。劣化度が分からなければ、車両を売却する際の残価設定も難しくなる。そのため、中古車として入庫したEVが次々と海外へ流れてしまっていることが、最も大きな問題だと同社は考えている。
ETX010は2025年1月に販売を開始した。国内ではEVのシェアがまだ低いこともあり、認知度の向上が課題となっている。同社は今後、整備事業者や中古車事業者への導入を進め、エンドユーザーにもバッテリーの劣化度を知ってもらうことを目標としている。
現在、EVに乗っているユーザーにとって最も大きな課題となっているのが、バッテリーの劣化度が分からないことだ。劣化度が分からなければ、車両を売却する際の残価設定も難しくなる。そのため、中古車として入庫したEVが次々と海外へ流れてしまっていることが、最も大きな問題だと同社は考えている。
ETX010は2025年1月に販売を開始した。国内ではEVのシェアがまだ低いこともあり、認知度の向上が課題となっている。同社は今後、整備事業者や中古車事業者への導入を進め、エンドユーザーにもバッテリーの劣化度を知ってもらうことを目標としている。
BEMAC株式会社
EV三輪4,300台の実績を生かした産業機器の電動化支援
BEMAC株式会社は、愛媛県今治市の企業である。フィリピンで三輪の電気自動車を製造しており、今回はその技術を応用した産業機器の電動化支援を紹介した。
同社は、「機械が専門で電動化したいが、どうすればよいか分からない」「バッテリー管理をどうすればよいか分からない」といった課題を抱える企業に向けて、サービスを提供している。具体的な要件や仕様がまだ決まっていない段階からでも相談に応じ、顧客と一緒に仕様を決めながら電動化を進められる点が特長だ。
フィリピンの三輪の電気自動車は、現時点で約4,300台が運行している。また、同じ愛媛県内で産業用モノレールを製造する企業と協力し、現在エンジンで動いている産業用モノレールの電動化にも取り組んでいる。
さらに愛媛県内では、リチウムイオン電池を利用して資源を循環させる取り組みも行っている。その中で同社は、電池を再利用するアプリケーションの検討を、県内の企業や大学などと共同で進めている。
同社は、「機械が専門で電動化したいが、どうすればよいか分からない」「バッテリー管理をどうすればよいか分からない」といった課題を抱える企業に向けて、サービスを提供している。具体的な要件や仕様がまだ決まっていない段階からでも相談に応じ、顧客と一緒に仕様を決めながら電動化を進められる点が特長だ。
フィリピンの三輪の電気自動車は、現時点で約4,300台が運行している。また、同じ愛媛県内で産業用モノレールを製造する企業と協力し、現在エンジンで動いている産業用モノレールの電動化にも取り組んでいる。
さらに愛媛県内では、リチウムイオン電池を利用して資源を循環させる取り組みも行っている。その中で同社は、電池を再利用するアプリケーションの検討を、県内の企業や大学などと共同で進めている。
一般財団法人日本食品分析センター
食品分析の技術を生かしたブラックマス・電池材料の元素分析
一般財団法人日本食品分析センターは、二次電池の材料を対象とした元素分析サービスを紹介した。ブラックマスや正極材料、負極材料といった二次電池を構成する材料について、元素の成分分析を受託している。
リサイクル材料に含まれる元素の種類と濃度を分析することで、材料の価値や取引上の価値を確定できるほか、不純物を調べることで、さまざまな環境規格などを満たしているかどうかも確認できる。これまでにも、ブラックマスや電池材料のメーカーなどから多くの依頼を受けている。
同センターは、その名称のとおり通常は食品を多く扱っているが、食品や化粧品の分析で培った技術を生かし、二次電池の業界に少しでも役立ちたい考えだ。
リサイクル材料に含まれる元素の種類と濃度を分析することで、材料の価値や取引上の価値を確定できるほか、不純物を調べることで、さまざまな環境規格などを満たしているかどうかも確認できる。これまでにも、ブラックマスや電池材料のメーカーなどから多くの依頼を受けている。
同センターは、その名称のとおり通常は食品を多く扱っているが、食品や化粧品の分析で培った技術を生かし、二次電池の業界に少しでも役立ちたい考えだ。
和光電研株式会社
開発コストゼロ・故障ゼロを実現するEV充電器のOEM開発
和光電研株式会社は、電気自動車向けの普通充電器を展示した。同社はもともと基板を自社開発している企業で、充電器に内蔵されている基板も同社が開発したものである。この充電器に顧客がデザインした外装を取り付け、顧客の自社ブランドとして販売してもらうことを提案している。
特長は2点ある。1点目はデザイン面だ。普通充電器は一般に自宅に置かれるものだが、黒い箱や板金のような外観の製品が多く、住宅の意匠との差が生まれることがある。その差を顧客自身のデザインで埋めることができる。2点目はコストメリットである。すでに開発済みの製品であるため、開発コストがかからない。
同社の普通充電器は、さまざまな機種を含めて現在約1万台の納入実績があり、その中で市場での不具合はゼロである。今後は、同社の充電器をさまざまな企業に取り扱ってもらい、各社独自のデザインの普通充電器を市場に送り出していく考えだ。
特長は2点ある。1点目はデザイン面だ。普通充電器は一般に自宅に置かれるものだが、黒い箱や板金のような外観の製品が多く、住宅の意匠との差が生まれることがある。その差を顧客自身のデザインで埋めることができる。2点目はコストメリットである。すでに開発済みの製品であるため、開発コストがかからない。
同社の普通充電器は、さまざまな機種を含めて現在約1万台の納入実績があり、その中で市場での不具合はゼロである。今後は、同社の充電器をさまざまな企業に取り扱ってもらい、各社独自のデザインの普通充電器を市場に送り出していく考えだ。
株式会社グリーンエナジー＆カンパニー
工場でセットアップ済みの状態で納品する低圧系統用蓄電所
株式会社グリーンエナジー＆カンパニーは、低圧の系統用蓄電所を紹介した。他社との大きな違いは、セミアッセンブリーで納品する点である。通常は、EPC事業者が資材を手配し、現地に個別に届いた資材を組み上げてから試験を行う流れが一般的だ。同社のサービスでは、工場内である程度まで組み立てを済ませ、現地で調達すべきケーブル類もまとめて現場に納品する。さらに、通常は現地で行う通信の試験やアグリゲーターによる周波数の試験まで、工場内でセットアップしたうえで納品している。
同社は、低圧の系統用蓄電所で解決できる課題を2つ挙げている。1つ目は、これまでの高圧の系統用蓄電所は初期投資が大きく、参入できる事業者が少なかったことである。2つ目は、再生可能エネルギーが捨てられてしまっている現状だ。低圧の系統用蓄電池が普及すれば、無駄になっている電気をより細かな単位で蓄えて供給できるため、GX推進に向けた取り組みになると同社は考えている。
2026年4月に解禁された低圧の系統用蓄電池について、同社はこれまで蓄積してきた実績とノウハウを生かし、再生可能エネルギー事業と組み合わせて実績を作っていく考えだ。
同社は、低圧の系統用蓄電所で解決できる課題を2つ挙げている。1つ目は、これまでの高圧の系統用蓄電所は初期投資が大きく、参入できる事業者が少なかったことである。2つ目は、再生可能エネルギーが捨てられてしまっている現状だ。低圧の系統用蓄電池が普及すれば、無駄になっている電気をより細かな単位で蓄えて供給できるため、GX推進に向けた取り組みになると同社は考えている。
2026年4月に解禁された低圧の系統用蓄電池について、同社はこれまで蓄積してきた実績とノウハウを生かし、再生可能エネルギー事業と組み合わせて実績を作っていく考えだ。
株式会社サンパワー
分譲型の低圧系統用蓄電池と人手不足の解消に役立つレンタルロボット
株式会社サンパワーは、系統用蓄電池の分譲販売、低圧の蓄電池の提案と販売、そしてレンタルロボットの3つを紹介した。
レンタルロボットは、これから本格的に販売を始めるものである。同社は、今後の人手不足の問題に対して最も役立つものになると考えている。
レンタルロボットは、これから本格的に販売を始めるものである。同社は、今後の人手不足の問題に対して最も役立つものになると考えている。
基板の窓口編集部
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