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展示会レポート
2025.06.19
2025年5月28日（水）〜30日（金）東京ビックサイトにて開催
動画展示会レポート「ワイヤレスジャパン×ワイヤレス・テクノロジー・パーク 2025」（後編）
基板の窓口編集部
2025年5月28日（水）〜30日（金）、東京ビッグサイトにて「ワイヤレスジャパン × ワイヤレス・テクノロジー・パーク 2025（WTP）」が開催された。
本展示会は、ワイヤレス通信の最先端が集結する国内最大級の通信技術イベントであり、次世代通信インフラやスマートシティ、IoT、ローカル5G、Beyond 5G、6Gに関連する最先端技術が多数展示された。通信キャリア、機器ベンダー、ソフトウェア開発企業、研究機関など幅広い分野の出展者が集い、実証機やデモンストレーションを交えた技術交流の場として注目を集める。
「基板の窓口」では、現地で注目を集めた企業のブースを訪問し、担当者へのインタビューを通じて最新技術やソリューションを深掘り。動画コンテンツと併せて、ワイヤレス社会の今とこれからをレポートする。
【公式サイト】
https://www8.ric.co.jp/expo/wj/
ワイヤレスジャパン × WTPは、進化を続ける無線通信の現場と未来像を結ぶ、貴重な技術発信と交流の場である。Beyond 5G・6Gを見据えた通信技術の進展、エッジコンピューティングやAIとの融合、そして災害対策や遠隔医療など社会実装が加速する中、通信は単なるインフラを超えた「社会変革の基盤」としての注目を集める。
2025年の展示会では、「公共×5G」「物流×IoT」「建設×ローカル5G」といった業界別ソリューションが拡充され、展示のリアリティと実用性が一層高まった。また、自治体や大学・研究機関の実証紹介ブースも見どころとなり、産官学の連携による社会実装が現実のものとなっていることが体感できる内容となった。
【目次】
- Bluetooth / BLE / 超低遅延モジュールの紹介 | 株式会社ユー・エス・イー
- NetAllyはサーベイはサイトサーベイだけじゃない | NetAlly
- リゴルジャパンの強み『高性能×低価格で攻める計測機器』 | リゴルジャパン株式会社
- 場内通話＋外部連携を一体化 柔軟連携インカム（Bluetooth搭載） | 株式会社ブルーネクストジャパン
- 60 GHz帯（WiGig）を基本としたIC開発・製品設計を提供 | Tensorcom extreme wireless
- ノイズ干渉の少ないミリ波近距離無線ICの紹介 | シリコンテクノロジー株式会社
- IP68に対応 過酷な環境でも安定した性能を発揮する防水防塵アクセスポイント | 輝日株式会社
- クラウドで管理可能 Wi-Fiアクセスポイントをご紹介 | ソネット株式会社
- 複数回線に一台で柔軟対応 Peplinkマルチ回線ルーター | 株式会社CASO
- 新開発『GNSSアンテナ』世界各国の測位衛星の電波ほぼすべて受信可能 | 日精株式会社
- 低軌道×ミリ波通信 東北大学が挑む次世代衛星通信 | 東北大学
株式会社ユー・エス・イー
Bluetooth / BLE / 超低遅延モジュールの紹介
株式会社ユー・エス・イーは、Bluetoothオーディオ用、IoT向けBLE用、超低遅延オーディオ転送用という3種の無線モジュールを展示した。いずれもソフトウェア込みで提供され、カード感覚で簡単に製品に組み込める点が特長だ。
ヘッドホンやスピーカー、オーディオトランスミッターなど、音声を扱う機器にすぐ導入できる汎用性の高さが魅力だ。
これらのモジュールは既に国内大手メーカーのヘッドホンやシステムコンポなどに採用実績があり、今も多くの企業から引き合いがある
ヘッドホンやスピーカー、オーディオトランスミッターなど、音声を扱う機器にすぐ導入できる汎用性の高さが魅力だ。
これらのモジュールは既に国内大手メーカーのヘッドホンやシステムコンポなどに採用実績があり、今も多くの企業から引き合いがある
NetAlly
NetAllyはサーベイはサイトサーベイだけじゃない
NetAllyは、Wi-Fi環境の調査だけでなく、有線・無線ネットワークやサイバーセキュリティまで広くカバーする診断・可視化ツールを提供する。複雑化する現場環境において、スキルや役割の異なるスタッフでも扱える設計が特長だ。
ネットワーク遅延や接続不良といった現象の裏にある原因を、電波干渉・ケーブル接続・セキュリティ設定などの観点から迅速に特定できる。診断結果は視覚的に提示され、確認項目ごとの合否判定も可能だ。
また、クラウド型の「Link-Live」プラットフォームと連携することで、現場で取得した情報を即座に共有・文書化でき、エンジニアのリモート対応も効率化される。航空宇宙や金融、医療など幅広い分野で導入が進んでおり、現場の生産性とコスト効率を同時に高める。
ネットワーク遅延や接続不良といった現象の裏にある原因を、電波干渉・ケーブル接続・セキュリティ設定などの観点から迅速に特定できる。診断結果は視覚的に提示され、確認項目ごとの合否判定も可能だ。
また、クラウド型の「Link-Live」プラットフォームと連携することで、現場で取得した情報を即座に共有・文書化でき、エンジニアのリモート対応も効率化される。航空宇宙や金融、医療など幅広い分野で導入が進んでおり、現場の生産性とコスト効率を同時に高める。
リゴルジャパン株式会社
リゴルジャパンの強み『高性能×低価格で攻める計測機器』
https://www.youtube.com/watch?v=xb9RCz0kmLM
リゴルジャパン株式会社が展示していた計測機器は、高性能でありながら価格を抑えた点が特長だ。展示ブースでは、小型ローエンドモデルからハイエンドモデルまで、幅広い製品群を並べた。
日本市場には進出から10年が経ち、当初は知名度が低かったものの、品質と価格のバランスが評価され、現在はアカデミックユーザーや大手企業の試験室でも導入が進む。
日本市場には進出から10年が経ち、当初は知名度が低かったものの、品質と価格のバランスが評価され、現在はアカデミックユーザーや大手企業の試験室でも導入が進む。
株式会社ブルーネクストジャパン
場内通話＋外部連携を一体化 柔軟連携インカム（Bluetooth搭載）
株式会社ブルーネクストジャパンは、Bluetooth接続型の無線通話デバイスを紹介した。場内インカム通話に加え、IP無線機やスマートフォンと接続することで、外部との通信もシームレスに行える点が特長だ。
従来は、場内オペレーター同士の通話と外部との連絡が別々の手段となっていたが、PTTEにより一括での通信連携が可能になる。現場の判断速度や指示伝達の効率化に貢献する。
日本国内では無線認証取得中で、2025年夏以降の発売を予定する。海外ではすでに月1,000台ペースで販売されており、空港や消防関係などでの実績を重ねる。
従来は、場内オペレーター同士の通話と外部との連絡が別々の手段となっていたが、PTTEにより一括での通信連携が可能になる。現場の判断速度や指示伝達の効率化に貢献する。
日本国内では無線認証取得中で、2025年夏以降の発売を予定する。海外ではすでに月1,000台ペースで販売されており、空港や消防関係などでの実績を重ねる。
Tensorcom extreme wireless
60 GHz帯（WiGig）を基本としたIC開発・製品設計を提供
Tensorcom Extreme Wirelessは、アメリカに本社を構え、60GHz帯のWiGigをベースとしたIC開発および製品設計を手がける。Wi-Fiと類似したネットワーク構成ながら、広帯域の活用によって超高速通信を可能にする点が特徴だ。
同社の製品は、RFからベースバンドまでを一つに統合したシングルチップ構成で、省電力かつ低コストでの導入が可能だ。USB給電のみで駆動できる手軽さも強みの一つだ。
Wi-FiやBluetoothと異なる60GHz帯を使用することで、干渉の少ない安定した通信を実現する。現在はプロモーション段階にあり、今後の製品化と市場拡大に期待だ。
同社の製品は、RFからベースバンドまでを一つに統合したシングルチップ構成で、省電力かつ低コストでの導入が可能だ。USB給電のみで駆動できる手軽さも強みの一つだ。
Wi-FiやBluetoothと異なる60GHz帯を使用することで、干渉の少ない安定した通信を実現する。現在はプロモーション段階にあり、今後の製品化と市場拡大に期待だ。
シリコンテクノロジー株式会社
ノイズ干渉の少ないミリ波近距離無線ICの紹介
シリコンテクノロジー株式会社は、近距離無線ICを紹介した。ミリ波帯を利用することでノイズ干渉を抑え、従来の有線接続からの置き換えを可能にする。
ケーブル摩耗やノイズ特性の悪化といった有線通信の課題に対し、無線化によって物理的制約を解消できる点が特長だ。特に、スマートフォンやノートPC、産業機器向けに提案が進められており、汎用性の高さも魅力だ。
量産開始は今年度を予定しており、今後さまざまな有線アプリケーションの代替手段としての活用が期待される。
ケーブル摩耗やノイズ特性の悪化といった有線通信の課題に対し、無線化によって物理的制約を解消できる点が特長だ。特に、スマートフォンやノートPC、産業機器向けに提案が進められており、汎用性の高さも魅力だ。
量産開始は今年度を予定しており、今後さまざまな有線アプリケーションの代替手段としての活用が期待される。
輝日株式会社
IP68に対応 過酷な環境でも安定した性能を発揮する防水防塵アクセスポイント
輝日株式会社は、IP68対応の高耐久型アクセスポイントを展示した。防水・防塵性能に優れ、沿岸部や砂漠、トンネル工事などの過酷な現場でも安定稼働する点が特長だ。
本製品は、プラグ＆プレイ方式でワイヤレスコントローラーに自動接続可能。小規模から大規模まで柔軟に導入でき、工場のライン構内などにも適している。従来のIP67相当では難しかった現場でも導入実績を重ねる。
本製品は、プラグ＆プレイ方式でワイヤレスコントローラーに自動接続可能。小規模から大規模まで柔軟に導入でき、工場のライン構内などにも適している。従来のIP67相当では難しかった現場でも導入実績を重ねる。
ソネット株式会社
クラウドで管理可能 Wi-Fiアクセスポイントをご紹介
ソネット株式会社は、Wi-Fiアクセスポイントを紹介した。アクセスポイント、スイッチ、ゲートウェイを一元管理できる構成で、クラウドからの遠隔管理にも対応する。
特筆すべきは、クラウドライセンス費が不要な点だ。従来必要だった運用コストを削減しながら、柔軟なネットワーク運用を実現できる。初期導入だけでなく、長期運用においても高いコストメリットが見込める。
同製品はすでにオフィス、工場、ホテル、介護施設など幅広い施設への導入実績があり、低価格かつ効率的なWi-Fi環境構築を可能にする。
特筆すべきは、クラウドライセンス費が不要な点だ。従来必要だった運用コストを削減しながら、柔軟なネットワーク運用を実現できる。初期導入だけでなく、長期運用においても高いコストメリットが見込める。
同製品はすでにオフィス、工場、ホテル、介護施設など幅広い施設への導入実績があり、低価格かつ効率的なWi-Fi環境構築を可能にする。
株式会社CASO
複数回線に一台で柔軟対応 Peplinkマルチ回線ルーター
株式会社CASOは、Peplink社が開発するマルチ回線ルーターを紹介した。LTE、5G、Wi-Fi、光回線、スターリンクなど複数の通信回線を同時に集約し、安定したネットワークを構築できる点が特長だ。
通常の固定回線が使いにくい山間部や沿岸、スタジアム、建設現場といった環境でも、最適な回線を組み合わせて柔軟に対応できる。用途に応じた設計が可能で、テレビ局や放送局、船舶、自動運転や無人ロボットの通信基盤としても活用される。
異なる回線を組み合わせられるこのルーターは、場所を選ばないインフラ構築を支える重要な選択肢となる。
通常の固定回線が使いにくい山間部や沿岸、スタジアム、建設現場といった環境でも、最適な回線を組み合わせて柔軟に対応できる。用途に応じた設計が可能で、テレビ局や放送局、船舶、自動運転や無人ロボットの通信基盤としても活用される。
異なる回線を組み合わせられるこのルーターは、場所を選ばないインフラ構築を支える重要な選択肢となる。
日精株式会社
新開発『GNSSアンテナ』世界各国の測位衛星の電波ほぼすべて受信可能
日精株式会社は、基板にパターンを描いて構成する独自技術を用いた移動体通信アンテナで実績を持つ企業だ。今回は新たに開発中のGNSSアンテナを展示した。
本製品は、GPSやQZSSをはじめとする世界各国の測位衛星の信号を広く受信できる性能と、小型・軽量設計を両立している点が特長だ。特に、電波が届きにくい山間部や災害現場での活用を見込んでおり、ドローンやロボット、ウェアラブルデバイスへの搭載にも対応可能だ。
現在は商品化に向けた実証段階で、長野工業高等専門学校と連携し、ドローンの自動運転分野での検証が進む。
本製品は、GPSやQZSSをはじめとする世界各国の測位衛星の信号を広く受信できる性能と、小型・軽量設計を両立している点が特長だ。特に、電波が届きにくい山間部や災害現場での活用を見込んでおり、ドローンやロボット、ウェアラブルデバイスへの搭載にも対応可能だ。
現在は商品化に向けた実証段階で、長野工業高等専門学校と連携し、ドローンの自動運転分野での検証が進む。
東北大学
低軌道×ミリ波通信 東北大学が挑む次世代衛星通信
東北大学は、NICT（情報通信研究機構）からの国プロ支援を受け、B5G時代の衛星通信技術の研究成果を紹介した。展示では、研究途中のモジュール実物や、将来目指すサイズ感・機能についてのビジョンを示す。
開発中の「QV帯ミリ波通信システム」は、低軌道衛星に搭載されることを前提としており、「高周波」「宇宙環境」「小型化・低コスト化」のすべてを両立する必要がある。特に日本は通信衛星において後発であるため、競争優位性を保つには小型かつ安価な開発が必須だ。
熱処理や電力制御といった宇宙特有の課題にも対応すべく、三菱電機などと連携して技術確立を進めている。研究は2026年度までに完了予定で、その後、実用化に向けて衛星搭載や物理開発段階に入る見込みだ。
開発中の「QV帯ミリ波通信システム」は、低軌道衛星に搭載されることを前提としており、「高周波」「宇宙環境」「小型化・低コスト化」のすべてを両立する必要がある。特に日本は通信衛星において後発であるため、競争優位性を保つには小型かつ安価な開発が必須だ。
熱処理や電力制御といった宇宙特有の課題にも対応すべく、三菱電機などと連携して技術確立を進めている。研究は2026年度までに完了予定で、その後、実用化に向けて衛星搭載や物理開発段階に入る見込みだ。
基板の窓口編集部
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