X線検査装置のレンタルサブスクサービス「krix（クリックス）」

1.はじめに

製造業や物流、品質管理の現場において、X線検査装置は欠かせない検査機器ですが、その高額な導入コストが普及の障壁となってきました。そこで弊社ではX線検査装置をより手軽に導入できるサブスクリプション型サービス「krix（クリックス）」を開始しました。本稿では、krixサービスの概要、特長、料金プラン、導入の流れ、活用事例、サービス仕様などを詳しく紹介します。

2.サービス概要 ― 装置ではなく「画像」を提供する発想

従来、X線検査装置の導入には多額の初期投資と継続的な保守費用が必要でした。krixはこの常識を変えた、「装置そのものの所有」ではなく、必要な時に必要なだけX線検査ができる環境を提供するサービスです。利用者は装置を購入するのではなく、月額利用料と撮影枚数に応じた料金を支払うことで、X線検査を実施できます。
サービスの最低利用期間は3年間（以後1年ごとの自動更新）となっており、不要になれば解約も可能です。また、使用にあたって特別な免許や資格は不要で、初めてX線検査を行う企業や小規模事業者にも導入しやすい設計になっています。
 

3.料金プラン ― 従量課金と使い放題から選択可能

krixの料金体系は大きく2つのプランに分かれています。

従量課金プラン

月ごとに撮影した枚数に応じて課金されるプランです。利用頻度が少ない企業や、スポット的な検査ニーズがある場合に向いています。

使い放題プラン

一定額で「何枚撮影しても料金が変わらない」プランです。撮影頻度が高い用途や、継続的な品質管理を行う現場に最適です。
料金プランは利用開始後も1年ごとに変更可能なため、初年度は従量課金で始め、使用頻度が高まった際に使い放題へ移行することもできます。これにより、企業の成長やニーズの変化に柔軟に対応できます。
また、いずれのプランも月額料金にメンテナンス費用も含まれていますので、故障の際の出費もなく安心です。
 

4.従来の購入・リースとの違い

従来の購入やリース契約では、装置本体の費用のほか、保守費用や管理費用が別途発生する場合が多く、総合的なコストが高くなる傾向にありました。krixはこれらの費用をすべて月額料金に含めることで、利用者の負担を軽減しています。さらに、一般的なリース契約と比較して最低利用期間が3年間と短いため、企業にとって導入リスクを低く抑えられる点も大きなメリットです。

5.撮影可能な画像の例と装置ラインナップ

krixでは、日常の検査で使われるさまざまなX線画像の撮影が可能です。例えば、アパレル製品・日用品・雑貨や部品の検品、電子機器・成形品などの工業製品の細かな欠陥の検査など、幅広い検査ニーズに対応しています。サンプル幅最大40cm対応、コンベア速度20m/分のインラインX線検査装置「ITX‑S40T」がございます。空港の手荷物検査装置のように大量のサンプルも連続して撮影できます。今後、より高精細な検査が必要な場合に適した卓上型X線検査装置もラインアップする予定です。

6. 導入フロー ― 相談から納品までのステップ

krix導入は以下の4つのステップで進みます。

ご相談/お問い合わせ

担当者と電話や問い合わせフォームで連絡を取り、撮影したいサンプルや用途の概要を伝えます。

お打ち合わせ

撮影サンプルや装置仕様についての詳細な打ち合わせを行います。

デモ撮影

サンプルを事前に送付し、実際に撮影結果を確認することも可能です。立ち会い撮影にも対応しています。

契約・納品

サブスク契約後、装置を納品し、実際の運用を開始します。

7.導入事例

株式会社SODA様

スニーカー・アパレル・トレカなどのフリマアプリ「スニーカーダンク」を運営されております、株式会社SODA様の物流・鑑定拠点「SNKRDUNK BASE」にインラインX線検査装置を導入いたしました。ここでは、X線検査装置を用いたインライン検査による真贋（しんがん）鑑定を実施しており、検査精度の向上や効率的な鑑定作業に貢献しています。

8.サービス仕様と注意事項

サービス提供地域は首都圏・中部地区・近畿圏ほか、弊社が指定するエリアが対象となります。装置は、新品だけでなくリファービッシュ品（整備済み機器）が含まれる場合があります。また、ご使用にはインターネットの常時接続が必要です。最低利用期間は3年間で、口座振替によるお支払いとなります。

9.まとめ

krix（クリックス）は、X線検査装置の「所有」ではなく「利用価値」にフォーカスした、これまでにないサブスクリプション型サービスです。導入コストの削減、利用ニーズに応じた柔軟な料金プラン、継続保守費用の軽減など、多くのメリットを提供します。中小企業やスタートアップ企業など、従来の設備投資に踏み切れなかった事業者にとって、X線検査の導入ハードルを大きく下げる選択肢となります。